メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）関連読本＆特定保健用食品（トクホ）

太らない、病気にならない、おいしいダイエット ―ハーバード大学公式ダイエットガイドはすでに読まれましたか？
まだだと仰るならこの機会に是非、お求めください。

そこまで強く薦める理由はただひとつ！
あなたに新しい世界への扉を提供してくれるでしょうからです。

内容自体は決して難しくありません。
むしろ読みやすく、理解しやすい文章の記述だと思います。

多くの読者の評価を得ていることも、この一冊が価値の高い書籍であることの証明であるといえるでしょう。

アメリカ人の食事を徹底的に見直す――。『Eat, Drink, and Be Healthy』の狙いはずばりこの点にあり、しかも見事達成されていると言っていいだろう。著者のウォルター・C・ウィレット博士は、まず、今日の健康意識の土台にある最大のシンボル、米農務省の食品ピラミッドをガラガラと崩してみせる。誰もが小学校で習う、あのピラミッドだ。博士によると、ピラミッドが推奨する食事の多く（たとえば炭水化物を6～11サービング、油脂類はすべて控えめ、といった食事）が、最近の糖尿病の急増にかなり関係しているという。博士はさらに、この健康のシンボルについて、きわめて重要な、だがめったに言及されないある点に注意を促す。
「農務省の食品ピラミッドについて心に留めておくべきは、これを作成したのは農務省という、アメリカの農業の発展に責任を負う機関であって、我々の健康を監視し、守るために設立された機関ではないことだ」
乳製品のほか、小麦、とうもろこしといったアメリカ産の穀物が、米農務省の推薦食品の中で際立った地位にあるのは、不思議ではない。 ウィレット博士が自分で作った簡単な食品ピラミッドには、従来の形式に比べて、長所がいくつか認められる。最新の情報が盛り込まれており、その推奨食品には利益団体との関連もなんら見当たらない。考え方としては、なにも極端なものではなく、要するに、野菜や複合糖質をもっと食べて（じゃがいもは糖質だが複合ではない）、健康的な油脂類を選んで、種々雑多な食べ物を少しずつ味わうようにすれば、もっと健康的になるという考え方だ。 だが意外な指摘もいくつかある。たとえば大豆万能説に疑問を投げかけ（1日に680グラムの豆腐を食べる覚悟がない限り）、「優良」な油脂成分を含んだナッツ類こそ、おやつに最適だという。逸話ではなく研究を旨とする本書は、読みごたえある栄養学の手引書であり、食べ物が消化される過程で何が起こっているのか、炭水化物のグリセミック指数から、食事にあわせて総合ビタミン剤を服用する効能まで、さまざまな角度からしくみを解き明かしてくれる。研究成果を語りつつ、客観的な言葉と無駄を削いだ筆づかいのおかげで、もともとは学術的な研究が、やさしく理解できる暮らしのヒントとしてここに提供された。

理科系のためのダイエット本と言えるでしょう
　この本は、どのような食物が身体に良いか、あるいは病気のリスクを増加させるかについて、豊富な調査結果をもとに詳細に記述しています。まだ、わからないことはわからないとはっきり書いてあり、根拠が明示してあるので、非常に信頼がおけます。（そういう大規模で長期間にわたる統計調査ができるところがアメリカはすごいです）。
　結論的に言えば「たくさんの野菜と果物を取る」などと常識的な部分も多いのですが、飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸の違いや乳製品は無理に取る必要はないなどの目からウロコの知見も多いです。
　論理的に物事を考えたい人や丸元淑生氏の栄養学関係の本が好きな人にはお奨めです。食生活に気をつけようという気になりますよ。

日本人にはどうなんでしょうか。
とても細かく丁寧に書かれている本です。
日本のダイエット本でここまで丁寧に書かれている本は少ないと思います。
ただ、内容はあくまで“アメリカ人”向けであって、
日本人向けではないということです。
確かに、最近は食の欧米化が進んでいるといいます。ですが、
日本人とアメリカ人の食の内容には今でも大きな隔たりがあります。
もちろん、日本人とアメリカ人の体格差も考慮しなければなりません。
この本は、和訳するときにそのあたりを
あまり考慮していないように感じます。
良い内容だとは思うのですが、それはあくまでアメリカ人向け、と
感じるのはきっと私だけではないと思います。

この本は、全ての食品会社の開発担当者が読むべきだ
この本は、多分一般のダイエット志向の人が読んでも自分が何を食べたらよいのか理解する前に投げ出してしまうだろう。しかし、食品業界に携わる人にとっては最高のバイブルになるだろう。
ここには、今までに明らかにされた情報が満載されているからだ。
食の世界にグローバルスタンダードは無い。ここに盛り込まれている情報を翻訳して開発し、日本人の嗜好にあった食品として提供するのは食品会社の商品開発担当者の役割なのではないだろうか。
もちろん、著者が目指しているのは個人の食生活改善であることは当然なのではあるが・・・。